2025.04.07 2025.06.12

FP3級って意味ある？取得してよかった実体験＆勉強法まとめ

shoei

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こんにちは、しょうえい(@shoei-y5)です。

「お金の勉強って大事そうだけど、何から始めたらいいのかわからない」
「家計や将来が不安だけど、誰に相談すればいいの？」

そんな風に思っていたときに出会ったのが、ファイナンシャル・プランナー（FP）という資格でした。

今回の記事では、

FP3級ってとったらどう役に立つのか
どんな人におすすめなのか
実際に行った勉強法

について、私が「ファイナンシャル・プランナー（FP）3級」を取得して感じたことを、実体験ベースでお話しします。

この記事を書いた人

Contents

【結論】FP3級は、暮らしにすぐに活きる資格です！
2022年から金融教育は義務化されました。
どんな人におすすめ？
勉強法とスケジュール｜スキマ時間でOK
まとめ｜お金のことを学ぶ＝自分と家族を大切にすること

【結論】FP3級は、暮らしにすぐに活きる資格です！

結論から言うと、FP3級は暮らしや家計管理にすぐ活きる資格です！

資格を学んだことで得られたことは、主に以下の3つです。

世の中の仕組みを知ることができた
保険や資産運用の商品を自分で選べるようになった
家庭において安心の土台ができた

このように、実際にFP3級を取得してから十分に実生活に活かすことができたと感じています。

何よりも「漠然とした不安」が「納得と選択」へと変わっていきました。それが一番の成果だったのかもしれません。結果として、「人生全体に対する安心感」が以前よりも大きくなったことを実感しています。

お金の話を避けるのではなく、正しく学んで、正しく選ぶ。その一歩が、今や未来にもつながっています。

世の中の仕組みを知ることができた

FP3級では、以下の知識が学べます。

ライフプランニングと資金計画
ライフイベントごとに必要なお金を考える
リスク管理（保険）
生命保険や損害保険の仕組みと必要性
金融資産運用
貯金だけでなく、投資についても基本から学べる
タックスプランニング（税金）
所得税や控除の仕組みを理解する
不動産
売買や賃貸、住宅ローンなどの基礎知識
相続・贈与
家族間のお金の引き継ぎについて

これだけ幅広いテーマを、一通り学べるのがFP3級の魅力です。難易度は高くありませんが、生活に密着した「知って得する」基礎知識です。保険や資産運用・税金など、どんな仕組みになっているのかを知ることができました。

これらは生きていく上で、私たちに少なからず関わる内容です。仕組みを知ることで、正しい行動が取るきっかけを作ります。

よかったこと①

世の中の仕組みを知ることができた
仕組みを知ることで、正しい行動を取るきっかけを作れた。

保険や資産運用の商品を自分で選べるようになった

保険や資産運用について、営業を受けたおすすめの商品をなんとなく選んでいませんか？
私も同じように、銀行や保険会社に相談をしていました。

しかしその時の私は、将来や万が一に備えたもので今の生活を圧迫していました。
今と未来のバランスが取れていない感覚です。

忘れてはいけないことは、未来はいつか来る今

未来の対策をすることは良いことです。しかし、不安に駆られて対策しすぎることに注意しましょう。

よかったこと②

保険を「なんとなく」から卒業できた
「とりあえず入っておけば安心」から「自分に必要な保障は何か？」を考えることができました。
投資への理解ができた
「投資＝ギャンブル」ではなく、長期・分散・積立の考え方を知れた。iDeCoやNISAに前向きになれました。

家庭において安心の土台ができた

結婚する
子どもが産まれる
車を買う
家を買う

これらのライフイベントを経験した人も多いことでしょう。しかし、その度にローンを組み、月々の支払いが家計を圧迫する。そんな経験をしていませんか？本来であれば、これらを迎えるために事前に資金計画を立てる必要があります。

生涯のライフプランニングをしっかりすることで、どのくらいの貯める必要があるのか。がはっきりします。

貯めるばかりじゃつまらない。

そう感じるかも知れません。しかし、言い換えると、必要な額を把握すれば、あとは自由に使っても良いということです。この考え方を知ることで、家計管理が前向きになりました。

家計簿をつけていくと、何に価値を感じて、何に価値を感じないのか、がはっきりします。

しょうえい

徐々に自分を知るきっかけにもなります。

よかったこと③

家計管理が前向きになった
「家計簿をつける理由」がわかると、家計管理に軸が生まれた。

2022年から金融教育は義務化されました。

2022年4月から小学校・中学校・高校での金融教育を義務化しました。これは学習指導要領の改訂によるもので、子どもが「お金に関する知識」や「社会人として自立し豊かに生活していくための態度」を身につけることを期待しています。

金融教育が義務化された背景には、以下のような社会的な必要性が挙げられています。

少子高齢化による年金財政の悪化により、自助努力による資産形成の重要性が高まっている。
成人年齢の引き下げ（18歳）によって、若年層が金融トラブルに巻き込まれるリスクが増大しているため、早期からの金融リテラシー教育が必要となっている。
諸外国と比較して日本の金融教育が遅れている現状を改善する必要がある。

政府は2028年度末までに「金融経済教育を受けた人の割合」を現状の7%から20%に増やす方針を固めています。

政府は金融経済教育を受けた人の割合を2028年度末をめどに現状の7%から20%に増やす方針だ。初めて評価指標（KPI）を掲げ、5年で1200万人規模に教育する。
引用: 日本経済新聞より https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB017O90R00C24A2000000/